京都府亀岡市立畑野小学校 1
京都府亀岡市立畑野小学校 2

京都府亀岡市立畑野小学校6年生との
テレビ電話を使用したTT紹介

 日本ユニセフ協会学校事業部と畑野小学校6年生が、国際理解教育をTT(ティーム・ティーチング)の手法で、テレビ電話を介して10月31日に実施しました。畑野小学校は、文部科学省から「学校の情報化推進のためのネットワーク活用方法研究開発事業」の指定を受けています。総合的な学習の時間で、子どもたちに広く深い知識を身につけてもらうことを目的として、テレビ会議システムを通して、ユニセフとの6回シリーズのTTによる国際理解教育の実践が始まりました。
 
 第1回目では、学校紹介とユニセフの活動紹介をお互いに行なった後、生徒たちが関心を持っている6つの分野に関する質問がありました。(1)内戦の起きる原因、(2)難民となる理由、(3)防げる病気で命を落とす子どもたちへの支援、(4)環境が最も悪い国、(5)教育を受けられない子どもたちの状況、(6)飢餓や栄養不足の改善方法、についてユニセフ協会職員が説明しました。生徒たちは事前によく学習しており、活発な質疑応答が繰りかえされました。
 
 第2回目に向けて、生徒たちにいくつか学習課題が出され、それらに答えるべく職員も準備に勤しんでいます。今後の様子をまたレポートしますので、お楽しみに。


京都府畑野小学校とのテレビ電話授業

 来年度から全国の小中学校で本格的に始まる「総合的な学習の時間」の準備や、移行期間中の実施が多くの学校ですすめられています。その課題の選択、内容、方法については様々なものがあり、多岐にわたっています。京都府亀岡市の畑野小学校では6年生の「総合的な学習の時間」の一環として、当協会学校事業部とテレビ電話を介して、T/Tによる国際理解の課題について授業を実施しました。その様子をお伝えします。
 
 政府の高度情報通信ネットワーク社会推進戦略(通称e-Japan戦略)によると、わが国はすべての国民が情報通信技術(IT)を積極的に活用し、環境を整備し、…5年以内に世界最先端のIT国家を目指す、とあります。その中で、学校教育の情報化は枢要な地位を占めています。平成13年3月31日現在、公立の小中高等学校、盲、ろう、養護学校など38,995校の内、31,638校がインターネット接続されており、接続率は81.3%になります。
 
 こうした状況下、畑野小学校は文部科学省の「学校の情報化推進のためのネットワーク活用方法研究開発事業」指定をうけ、ISDN回線を利用したテレビ電話会議を通じて、授業の在り方、システム運用の在り方等の研究開発を展開している学校です。同じ地球に生きている「人」を理解し、自分にできる国際協力を考え、そして、これから21世紀を支えていく子どもたちが、人と人とのかかわりを考えたり、自分たちの暮らしを見直したりできる大人になって欲しいとの願いから、6年生55名の授業をユニセフと一緒に進めたいとの依頼が学校事業部にありました。学習が終わってからも自分たちの生き方について考え、相手の気持ちを大切にして、困っている人に対して自分にできることで支え合おうとする姿勢を学び、何らかの形で社会に貢献したいという思いを持てる子どもに育ってほしいとの観点から、時間と距離の壁を乗り越えるべく、テレビ電話機というメデイアを活用してT/Tによる授業を行なうことになりました。
 
 畑野小学校の方では6年生の担任である、中江ひとみ先生と内藤和子先生がマイクを持ってビデオカメラの前に立って、授業の進行を担ったり、授業で話し合ったの内容のメモをホワイト・ボードに書いて、児童の理解がしやすいようにアレンジしました。その陰では情報加配担当の安藤茂樹先生が、システムの面からこの授業を支えました。ユニセフ協会の方では学校事業部の職員がテレビ電話機のカメラの前に座り、この授業のためにISDN回線を引いて対応しました。2000年秋に4回のテレビ電話授業を終えることができ、2001年の2月までにさらに2回、計6回の内容となっています。
 
 この試みは我々にとって画期的なものでありました。「総合的な学習の時間」の本格実施を間近にして、ユニセフのことを知りたい、あるいはどういう形でユニセフを取り込むことができるか学校まで出向いて説明をして欲しというリクエストが全国から来ていますが、物理的な距離のためにその要請に応えることは容易ではありませんでした。しかし、このテレビ電話機を使った方法なら全国何処とでもやりとりをすることができるため、色々な理由から外とのやり取りが難しかった学校にとっては天の助けになる方法かもしれません。
 
 日本ユニセフ協会学校事業部は2002年度に向けて、テレビ電話機によるT/Tを充実させたいと考えています。この方法によるT/Tをお考えの学校は下記までご連絡下さい。

日本ユニセフ協会学校事業部
メールアドレス:
se-jcu@unicef.or.jp