ソフトバンク・つながる募金

本当は、この汚い水を子どもたちに飲ませたくありません。〟

南スーダンでは、生まれた子供の10人に1人、5歳まで生きることができません。

3児の母チャリティさんの村では、虫やゴミが浮かぶ川から水をくみ、飲料水として使っているため、子どもたちは頻繁に下痢に苦しめられています。

生きるために飲んだ汚い水で、今日も命をむしばまれていく子どもたちがいます。

安全な飲み水を使えない人々 22億人

世界の3人に1人は、安全な水を飲める環境になく、川や池などの危険な水を飲むしかありません。

下痢で命を落とす子どもたち年間44万人

下痢による乳幼児死亡の約6割は汚れた水と不衛生な環境に関係があります。そのほとんどは、サハラ以南のアフリカと南アジア地域の2歳未満児です。

肺炎、マラリアも水と深く関係

世界の幼い子どもの最大死因である肺炎は、きれいな水と衛生環境があれば大幅に減らせる病気です。蚊が媒介するマラリアやデング熱も、水の管理で蚊の発生を抑えることで、感染源を断つことができます。

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※たとえば、1日あたり33円、月1,000円のご支援を16ヵ月継続すると、村々にきれいな水を届ける井戸の手押しポンプ用器材1基分に変わります。

きれいな水と衛生環境を子どもたちに！石けんでの手洗いで下痢発症率40％減！

ユニセフは、世界100ヵ国以上で井戸や水道、浄水施設、トイレなど、地域全体に恩恵が届く給水・衛生システムを構築しています。

また、地域住民の中から井戸の管理委員会や保健員を育て、大切な設備を長く使っていく方法や、命を守る衛生知識の普及に取り組んでいます。

給水所、浄水剤、経口補水塩、衛生知識

このような支援の実施で2019年、

緊急事態下にある約3,910万人が安全な飲み水を得られました。

: 新型コロナウイルスによる世界規模の脅威が続くなか、ユニセフの水・衛生支援活動、なかでも衛生知識の普及が、人々の命を守る重要な鍵になっています。

汚れた水を安全な飲み水にする浄水剤1,275錠に変わります。

下痢による脱水症から子どもを守るORS (経口補水塩) 147袋に変わります。

子どもたちにきれいな水を届ける井戸の手押しポンプ器材1基分に変わります。

※ご寄付の金額は任意です。 ※輸送や配布のための費用は含まれません。 ※2020年4月現在の価格

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※毎月の継続寄付をお選びいただくと、世界の子どもたちを継続的にご支援いただくことが可能になります。

ユニセフ（国際連合児童基金）とユニセフ協会（国内委員会）は、約190の国と地域で、子どもたちの命と健康、権利を守るために活動しています。

活動資金はすべて、個人、企業、法人・団体のみなさまからの民間募金、各国政府からの任意の拠出金に支えられています。

民間募金は先進33の国と地域にあるユニセフ協会等からユニセフ本部に送られます。ユニセフ本部は、各国の子どもの状況をみて、ユニセフ現地事務所にお金をおくり、各国政府と協力して、子どもたちのための活動を行なっています。

活動分野別の支出割合（2019年）

地域ごとの事業支出割合（2019年）

※割合は四捨五入しているため合計が100％になりません。

ユニセフは・・・子どもの権利を守る国連機関として、政策レベルから、パートナー団体と共に草の根レベルまで、革新的な活動に取り組みます。世界からの注目を集めなくても、奥地でアクセスが厳しくても、最も困難な状況に置かれている子どもたち、国そして地域に光を当てて支援します。

490万人の子どもが重度急性栄養不良の治療を受けました。

4,130万人の子どもがはしかの予防接種を受けました。

64ヵ国で緊急事態下の3,910万人が水を利用できるように支援しました。

学校に通えていない1,700万人の子どもたちが教育支援を受けました。

※お申込みいただいた募金は、ソフトバンクを通じて日本ユニセフ協会へ寄付されます。

※継続寄付を複数回お申込みされた場合、最後の一口分のみが翌月以降も継続寄付の対象となります。

ユニセフ募金は税額控除の対象となり、年間の寄付合計額-2,000円の40%が所得税額から控除されます。たとえば、月々1,000円のご支援で、年間最大4,000円が所得税額から控除されます。
確定申告にて寄付金控除を受けるためには、当協会が発行する領収書が必要です。

募金のお申込み完了ページにて、「団体からの領収書を希望する」ボタンを押し、注意事項に同意の上、領収書をお申込みください。
領収書はソフトバンクから当協会へ入金後に発行します。都度寄付は募金のお申込みから通常約2～3か月後に、継続寄付は、その年1月〜12月に当協会が受領したご寄付の領収書を翌年1月にまとめてお送りします。

継続寄付にお申込みいただいたご支援者の皆さま（月額500円以上）で、領収書発行を希望された方には、ご参加期間中、広報誌「ユニセフ・ニュース」をお送りします。

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ユニセフは、世界の子どもたちを守る国連機関です。
日本ユニセフ協会は、ユニセフ本部との協力協定に基づく日本におけるユニセフ支援の公式機関です。

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※本ページの内容は2020年10月現在のデータに基づいて制作されています。