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日本ユニセフ協会
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「子どもにやさしい空間」など
遊びを通じた心のケアと応急手当の
研修会を開催しました

【2016年12月3日  東京発】

理論と実践の両面を網羅する初の試みとして実施した研修会には、北は北海道、南は九州から、66名の方々が参加。「理論と具体例、体験型の組み合わせがとてもよかった」、「今後の自分たちの支援のやり方をイメージしやすくなった」、「子どもと接する時、具体的にどうすればよいのかわかったので、災害時にもすぐに活用できる」、「今回はそれぞれの分野について短縮版の説明だったので、もっと詳しい研修を受けたい」などのお声を頂戴しました。

© 日本ユニセフ協会

理論と実践の両面を網羅する初の試みとして実施した研修会には、北は北海道、南は九州から、66名の方々が参加。「理論と具体例、体験型の組み合わせがとてもよかった」、「今後の自分たちの支援のやり方をイメージしやすくなった」、「子どもと接する時、具体的にどうすればよいのかわかったので、災害時にもすぐに活用できる」、「今回はそれぞれの分野について短縮版の説明だったので、もっと詳しい研修を受けたい」などのお声を頂戴しました。

避難所などに子どもが安心して遊び、学べるスペースを確保する「子どもにやさしい空間」をはじめ、遊びなどを通じて子どもたちに心のケアを提供する活動は、東日本大震災の現場で多くの支援団体や専門家団体が実践し、現在も平成28年熊本地震の被災地や福島県からの自主避難者を支援されている団体などで続けられています。日本ユニセフ協会は、「子どもにやさしい空間」をはじめとする様々な形態の子どもの心のケア支援の手法と理論を、国内外の災害支援の第一線で活躍する専門家や子ども支援に関わる方々に学んでいただく研修会を、東京都港区のユニセフハウスで開催しました。

11月29日(火)と12月3日(土)に開催した研修会には、2日間で66名が参加。北は北海道から南は九州まで全国各地から、日本赤十字や国際NGOの職員、ボランティアとして国内外の支援現場の第一線で活躍されている方々、現在も熊本の被災地で支援活動に携わっていらっしゃる心理職の方々、国内各地で「子どもの居場所」づくりや家庭単位での防災に民間や行政の立場で取り組まれている方々、そして、大学の教職員や学生、都道府県のユニセフ協会の関係者など、多様なバックグラウンドをお持ちのみなさまにご参加いただきました。

災害直後の子ども支援

国立精神•神経医療研究センター・災害時こころの情報支援センターと日本ユニセフ協会が作成した「子どもにやさしい空間」ガイドブックの研修会は、2日間とも、「午前の部」に実施しました。「子どもにやさしい空間」研修会は、2015年7月の第1回(さいたま市)以降2016年11月までに、全国20カ所で開催。これまでの総受講者数は、480名にのぼります。

© 日本ユニセフ協会

国立精神•神経医療研究センター・災害時こころの情報支援センターと日本ユニセフ協会が作成した「子どもにやさしい空間」ガイドブックの研修会は、2日間とも、「午前の部」に実施しました。「子どもにやさしい空間」研修会は、2015年7月の第1回(さいたま市)以降2016年11月までに、全国20カ所で開催。これまでの総受講者数は、480名にのぼります。

今回、初の試みとして実施した研修会は、2日間とも、「午前の部」を「子どもにやさしい空間」の3時間版研修とし、「午後の部」を専門家による諸理論の講義や実践報告で構成。「午後の部」では、国立精神•神経医療研究センターの臨床心理士、成澤知美さんと、元ユニセフ職員で、子どもの保護アドバイザーとして日本ユニセフ協会の東日本大震災緊急・復興支援活動もサポートする小野道子さんによる講義の後、実践報告が行われました。

成澤さんと小野さんの講義は、いずれも、世界の緊急支援の現場で用いられている国際的な支援の“基準”を解説。成澤さんは、「IASCガイドライン」※と呼ばれる人道支援に携わる医療・保健支援者が、精神保健・心理社会的支援に関し持つべき必須の知識を概説され、小野さんは、ユニセフなどが世界の現場で実施する“子どもの保護”と呼ばれる分野での活動の概要や、「子どもにやさしい空間」の原則と設置・運営に関わる最低基準などを解説されました。続く事例紹介では、1日目(11月29日)は、熊本の地震被災地で「子どもにやさしい空間」を実践されたNPO「くまもとスローワーク・スクール」の精神保健福祉士、入江真之さんから、2日目(12月2日)は、福島県からの自主避難者への支援活動を続けて来られたNPO「やまがた育児サークルランド」の野口比呂美さんに、それぞれの取り組みや活動から得た知見を報告していただきました。

※世界の災害被災地や紛争地で人道支援に携わる国連やNGOなどの人道支援機関・団体間の活動指針等に関わる連絡調整を図る委員会(Inter-Agency Standing Committee - IASC)が2007年にまとめたもの。

誰もができる心の応急手当

「トライアンギュレーション」と呼ばれる「傾聴」や指人形や折り紙で作った“口”などのモノを通して子どもとのコミュニケーションを取る手法を紹介されたのは、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの赤坂さん。日本プレイセラピー協会の本田さんと湯野さんは、子どもの回復力を支える“遊び”の具体的な例を紹介してくださいました。

© 日本ユニセフ協会

「トライアンギュレーション」と呼ばれる「傾聴」や指人形や折り紙で作った“口”などのモノを通して子どもとのコミュニケーションを取る手法を紹介されたのは、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの赤坂さん。日本プレイセラピー協会の本田さんと湯野さんは、子どもの回復力を支える“遊び”の具体的な例を紹介してくださいました。

「万が一」が発生した時、子どもたちが支援を必要としている時、必ずしも専門家が直ぐに駆けつけられるわけではありません。一方、特別な訓練を受けなくても、子どもたちの身近にいるおとなができることもあります。

WHO(世界保健機構)とWar Trauma Foundation(戦争トラウマ財団)、World Vision International(ワールド・ビジョン・インターナショナル)は、2011年、『Psychological First Aid(心理的応急処置:WHO版PFA))のマニュアルを発表しました。さらに、本マニュアルを基に、子どもと養育者の部分を充実させ、子どもへの心理社会的ケアの手法として開発された「Psychological First Aid for Children(子どものためのPFA)」がセーブ・ザ・チルドレンより刊行されています。今回の研修会では、その締めくくりとして、「子どものためのPFA」の日本語版を制作されたセーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの赤坂美幸さんと、日本プレイセラピー協会の本田涼子さんと湯野貴子さん(ともに日本ユニセフ協会東日本大震災心理社会的ケアアドバーザー)から、専門家でなくてもできる「心の応急手当」の具体例を紹介いただきました。


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