メニューをスキップ
日本ユニセフ協会
HOME > ニュースバックナンバー2020年 >

将来に必要なスキル
現在の教育では得られないー若者の1/3が回答 ニーズに合った教育支援を

【2020年3月10日  ジュネーブ/ロンドン発】

150カ国以上の4万人の若者を対象にしたオンライン調査の結果、多くの若者は現在受けている教育では仕事を得るために必要なスキルを身につけられないと感じていることが明らかになりました。

若者の3分の1が回答

FacebookからU-Reportに登録するタイの若者。(2018年2月撮影)

© UNICEF/UN0208502/Preechapanich

FacebookからU-Reportに登録するタイの若者。(2018年2月撮影)

ユニセフ(国連児童基金)が開発した携帯電話を使ったメッセージ・アプリ「U-Report(ユー・レポート)」を通じて今年2月に行った調査で、回答した若者の3分の1(31%)は、与えられたスキルや研修プログラムが彼らのキャリア願望と一致していないと述べました。さらに、回答者の39%は、求めている仕事が自分のコミュニティにはないと答えています。

本調査によると、若者が手に入れたいと考える、この先10年間に仕事を得るために役立つスキルとは、リーダーシップ(22%)、分析的思考とイノベーション(19%)、情報・データ処理(16%)などです。

こうした課題に対し、ユニセフとPwCは協同で、今後3年間にわたり、世界の若者たちが将来の仕事に必要なスキルを身につけられるよう支援します。この連携は、増大しつつあるスキルに関する課題を調査し、教育・スキルプログラムの開発、拡大、資金面を支援するものです。

ユニセフ事務局長のヘンリエッタ・フォアは、「若者たちは、将来仕事で成功するためにデジタルスキルや応用のきくスキルが欲しいと訴えています」と述べました。「この極めて重要なニーズに応えられるのは、世界の官民パートナーの協力のみです。だからこそ、世界中の若者たち一人ひとりが成長し成功する機会を提供するために、ユニセフはPwCのようなパートナーと協同しているのです」

ニーズに合った教育支援を

© UNICEF/UNI240495/Modola

バングラデシュ・バルカリ難民キャンプに設置されたユニセフが支援する子どもや若者のための多目的センターで、電気工学を学ぶ男の子。(2019年11月撮影)

毎月、1000万人の若者が就労年齢に達しますが、そのほとんどは低・中所得国の若者です。グローバル調査によると、そうした国々の若者たちは労働市場に参入するのに平均でおよそ1年半かかり、きちんとした仕事を見つけるのに4年半もの時間がかかっています。こうした状況に対処しなければ、現在16-24歳が担っている仕事の20-40%が、2030年代半ばまでに自動化されるリスクがある中、事態は一層悪化する可能性があります。

ユニセフとPwCは、世界経済フォーラムの「リスキリング革命プラットフォーム」(Reskilling Revolution Platform)の設立パートナーであり、今後10年間、10億人の人々により良い仕事、教育、スキルを提供することを目指す同プラットフォームを協力して支援します。

【関連ページ】


トップページへ先頭に戻る